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ブラック ジャック 大塚 明夫 メールなどに代わる新たなコミュニケーション手段として注目を集めている「社内ソーシャルシステム」。本連載ではこれまで、注目度の高さに反して導入失敗例が後を絶たない理由や、成功企業／失敗企業の違い、導入を成功させるための具体的なステップなどを紹介してきました。
さて、これまで4回にわたってお届けしてきた連載「企業内SNSの“理想と現実”」も今回で最終回。ラストを飾る本記事では、社内ソーシャルシステムをフル活用して期待以上の成果を上げている企業の取り組みを紹介したいと思います。
「Tポイント」サービス拡大をさまたげていた“壁”とは？
社内ソーシャルによって得られるメリットは「社内コミュニケーションの最適化」だけではありません。社内にソーシャルツールを根付かせることに成功した企業は、そのノウハウを「社外」にも応用しています。
企業をまたぐ情報共有の方法といえば、従来はメールが一般的でした。しかし、メールに問題を感じている人も少なくないはずです。例えば、ファイル添付メールが受信トレイにいくつもたまって探しにくくなったり、個人のメールボックスに業務情報が集中してしまったり――と、さまざまな“負の側面”が挙げられます。
Tポイント提携店は6万5000店舗を超えているという（出典：Tポイント・ジャパン）
今回は、社外とのコミュニケーションをソーシャルシステムで見直し、組織をまたぐプロジェクトをスピードアップさせたTポイント・ジャパンの事例を見てみましょう。
共通ポイントサービス「Tポイント」を運営しているTポイント・ジャパンは、大手コンビニやガソリンスタンドなど、さまざまな業種の店舗と提携してサービスを拡大しています。特に2011年からは「個人商店でもTポイントを使えるようにする」という目標のもと、代理店と協力しながら提携先を増やしてきました。
しかし、そうしたサービス拡大のネックになっていることがありました。それは「本部と代理店間の情報共有の難しさ」です。
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